一橋の教育

経済学部 環境経済学

『HQ2020』より

経済学は、さまざまな経済活動の仕組みを研究し、政策効果を分析するためのツールといえる。たとえば、ミクロ経済学やマクロ経済学は理論的な枠組みの土台となり、計量経済学は理論を実際の経済活動と照らし合わせて検証する際に役立つ。そして、どのような経済活動を研究の対象とするかによって、経済学はさらに細かな枝葉に分かれている。その一つが、今回取り上げる環境経済学。あらゆる人々や産業が環境問題と無関係ではいられなくなった現代においては、社会に出るうえで身につけておくべき知識ではないだろうか。

あらゆる環境政策の手段を学び、政策提言を行うためのスキルやアイデアを培う

気候変動、海洋汚染、ゴミの廃棄、森林や生態系の破壊......環境問題は多岐にわたる。また、問題解決の手段を見出すための学問領域もさまざまだ。技術開発や発明によって解決策を生み出す工学もあれば、起きている現象の原理や原因を解明する自然科学もある。それでは、環境経済学とはどのような学問領域なのか。授業を担当する横尾英史講師に聞いた。

「経済学の理論や手法を使って、環境問題を解決する手段を考案し、比較検討・検証する学問が環境経済学といえます。環境問題は生産や消費や輸送といった経済活動の結果として起きます。また、環境というのは、当事者一人だけに影響を与えるのではなく、多数の人からなる社会に影響します。ですから、環境問題の解決には、原因となっている経済活動を理解する必要があり、問題がどこにあるのかを特定することが求められます。そして、社会全体で解決に動くための政策づくりが重要になります」

授業は、あらゆる角度から環境問題を考察し、政策の手段を学習する。啓発、教育、技術開発、規制、税制、取引制度、情報提供、国際協定など、そこにはさまざまなカードが存在する。税制を例にあげれば、"環境税"の導入がある。温室効果ガスを発生する石炭などの化石燃料に税金を課すことで、地球温暖化を抑制する仕組みだ。取引の制度としては、温室効果ガスの"排出量取引"という、権利を売買できる新しい制度がある。排出できる量を"排出枠"という形で定め、実際の排出量が排出枠よりも多い国や企業が、少ない国や企業から排出枠を購入できる。この制度を導入すると、単なる規制よりも効率的に抑制を進められる。

「さまざまなカードがある中で、費用対効果を比較検討しながら優先順位を決めることが大切。その際の判断基準や根拠を経済学の考え方を使って検証していきます」

多分野の知見を融合させて問題を解く
そこに環境経済学の醍醐味がある

「高校までの科目にたとえれば、環境問題の理解には物理・化学・生物の知識が欠かせません。その上で、数学を使って"理論化"や"データ分析"、歴史や政治・経済による"過去の考察"と"社会の理解"、国語で考えをまとめて"法制化"する。その成果を、英語を使って"国際的に共有"し"国際社会で議論"する。つまり、環境経済学は幅広い分野の知見を融合させることによって最適解を見つけていく学問です。そこに面白さや醍醐味があると思います。学生には、環境問題に対する知識や意識をいっそう深めてもらい、経済学の活用法やソリューションの導き方を身につけてもらいたいと考えています」

授業のテーマ

Student's Voice